世界経済大崩壊と株大暴落の隙間に生きる

世界的規模の株の大暴落の警告ランプの点灯

はるか昔にドイツのヒンデンブルグ号という飛行船があって、ナチスドイツが威信をかけた当時ではテクノロジーを駆使した夢の乗り物として、贅の極みでもありましたが、大爆発事故をドイツではなくアメリカで起こし忌ま忌ましい意味が込められています。

ヒンデンブルグオーメンという米国株の暴落を告げるサインが今年は何度か出ています。7月に出て、8月14日には突如として株価が暴落しました。日本も如実に連動するため、影響は大きいのです。

逆イールドという長期国債の利率が短期国債の利率と逆転したことが原因で、長期金利が高いのが当たり前のところに、通常あり得ないことが起こったのです。堀江貴文のブログでは言えない話

前回のリーマンショックのときもそうで、あのときは、税金を投入して金融の倒産をほとんど力で抑え込んだのですが、今回来ると、抑えられる金額規模ではないため、ドミノ倒しのような恐慌へと突入してしまう恐れがあります。

ちなみに逆イールドが起こるといままで100%で大暴落に繋がっています。意図的に消火ができないとなると、前回よりも株価が下がるのでは?と考えています。

世界経済大崩壊に至る流れと現状のリスクから見えてくること

米中貿易摩擦が騒がれています。知人の輸出関連事業が2軒、今年に入り倒産したことで、どうだったか?をリサーチすると、すでに貿易摩擦が表面化する1年前より色々と悪化していたそうで、年明けから直撃を受けだしたそうです。

2007年ころは中国なども勢いが凄かったと記憶してるんですけど、現在はものの見事に飛び火しながら、周辺国もリスクまみれになってきています。それも普通のリスクではなくデフォルトという国家が沈むレベルでのリスクが表面化しているのです。

ニュースなどで語られるようになると、すでに末期状態で医者でも匙を投げなければいけない状態になってることがほとんどです。これがどれだけ危険であるか?ということを認識する段階を迎えています。

EUのドイツ銀行だけで世界経済崩壊が叫ばれていましたけど、現状は、ガンが転移するかのように、はるかに危険な状態に症状が悪化しました。

もはや中南米も危険水域ですが、以前はBRICSなんて言われてブラジルを中心に周辺国も勢いがありました。

南米のアルゼンチンは戦前には世界でも指折りの裕福な国でした。欧州からの移民も多く、放牧から酪農まで幅広く関係しており、中国とも親交が深いため、アルゼンチンが最近は飛ぶ状態目前のため、飛び火するリスクが高まっています。

香港も台湾も摩擦の影響が出ていますし、行き場を失った資金が金価格の上昇と円高に繋がり、輸出の首をますます締め上げるようになります。香港のリスクは極めて上昇を続けており、資金や人材がどんどん流出しています。台湾も繋がりが強いため、飛び火してきました。

中東情勢も危機にあり、最悪、原油が入ってこなくなるリスクもあり得ます。恐慌と戦争が連動しているという今までの条件からも暗雲が立ち込めてる状況に立たされているということが分かります。

貸し付けがされなくなり資金ショートで大倒産ドミノ

急激に景気が悪化し融資ができなくなると、借金で回してる企業や個人が沢山いるので、その流れが終焉を迎えてドミノ倒しでの倒産が発生するのです。

大企業以外では残念ながら借金経営してるところも多いので、阿鼻叫喚の様相になることが想定され、失業者が激増することが考えられます。

金融機関が倒産しても借金は引き継がれますので、借金をするとセーフティネットが使える条件に該当しなくなるため、本来は先に国などのセーフティネットに相談してみるほうが良いのですが、逆になってしまってる現状があり、困りきった時に相談しても詰んでしまうという困った政策になってしまっております。

数ヶ月しのげば、生活再建をスタートできるケースも多いのですが、実質は仕組みが宣伝されてないため、ホームレスへと転落してしまったり、犯罪を生む温床のシステムという諸刃の剣となっています。

そうなってくると、食料などの配給や雇用を創出するためにインフラ事業を拡大するニュディール政策を行う可能性も高いと思います。

ちょうど現在、水道管やら高速道路や橋など老朽化しているので、ああいったものを新調させる公共事業を展開させるのではないか?と読んでいます。

前回の世界恐慌で影響を受けなかった社会主義経済のロシア

実質的に大恐慌になると国が配給を行ったり、公共事業をしたり国が介入しないといけないため、社会主義経済のような状況となります。計画経済をやっていたロシアは恐慌を回避しています。

ロシアというところは極寒の場所が大半で、圧倒的に生活するのが大変なのですが、ロシアで採れる水産物は極寒で脂が乗り上質な物が採れますし、ウクライナは肥料無し作物が育つ最高の土壌を有しており、鉱物などの資源も豊富です。原油も国内で生産しており、天然ガスも周辺国へパイプで送れるほど恵まれていまして、国土が広いですから、鎖国をしても経済が回るのかと思います。

そして、中国経済がなかなか崩壊しなかったのが、国主導で行ってきたのが大きいという論調もあります。現在でも情報から何からコントロールして延命を図っています。

悪いことばかりでもない恐慌

GAFAに代表されるように顕著に格差は拡大しており、世界の26人の金持ちの資金が38億人と同等な量まで格差が開いています。アップルやアマゾンは合法的に税金をゼロにしております。アメリカとイギリスというのは親子のような物で、バックにはイギリスの大資本がありますので、富が周辺に集中する仕組みが完成されているのです。

実は恐慌で、株価が下がりきったときに保有できれば、次に資産化できるというのは歴史が証明していますし、貨幣価値も無くなる恐れから金も買われる訳です。金は超好景気の時に安くなりますので、そこで保有しておくと、高く売れることが分かります。

本来はベーシックインカムを早急に配備して爆発的な消費で回すと景気の循環が起こると思うのですが。。。

このまま恐慌に落ちると情報弱者の金持ちは一気に貧困層へ仲間入りします。逆に貧困の「どん底」にいる人はニューディール政策で就労にありつけたり、配給によって助かるかもしれないのです。騒動の間隙を縫って逆転する可能性も高まるのが、こういった時期でもあるんですね。

騒動のときは運もものをいいますので、今後はスピリチュアルな流れの加速も予想されます。

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